久しぶりの投稿です。2022年7月、現在の感染拡大（特に青森県でも）の状況に対してのつぶやき。

感染は拡大していますが、それほど重症化率や致死率は高くないと考えられていて、過度に恐れる必要はないとないと思います。しかし、救える命をきちんと救えるようにするための体制作りが急務ではないかと考えます。つまり、中等症や基礎疾患を有する患者さんにスムースに対応出来るようにすることです。現状、当院でもできる限り風邪症状の患者さんを受け付けていますが、実際には多数の患者さんをお断りしなければならない状況で、検査を受けられずに実は陽性という患者数は公表数に加えてたくさんいらっしゃるのではないかと推測します。

①保健所は忙しすぎて、急用な電話もつながらない状態。保健所が関わるのは中等症以上もしくは基礎疾患ありの患者さんだけにするべきだと思います。それ以外はHERSYSに登録するだけで良いのでは。

②軽症で基礎疾患も無く、重症化防止のための投薬が必要ない患者さんは、隔離期間指定なども含めてすべて開業医が関わり、中等症以上になったら保健所もしくは指定医療機関に届け出る様にする。

③市販の抗原検査キットで陽性にでた場合には再検査を要せずに正式に陽性として取り扱う。さらに抗原検査キットは自動販売機で扱うようにして、1キット2000円などで販売し、検査結果を個人番号とともにネットを介して返信すると（額は国の裁量により）1000円などがキャッシュバックされるようにすると、患者登録にもなる。ネットが使えない人は家族知人に委ねる。

まだ、これから重症化率や致死率が悪化する可能性もあり、統計はできるだけ取らなければならないと思いますので5類にすべきではありませんが、状況に応じて、ルールを作っても良いのではないかと考えました。

【厚生労働省からの説明】
産婦人科の関係学会は、海外における多くの妊婦へのmRNAワクチンの接種実績から、ワクチンは、妊娠初期から妊婦と胎児の双方を守り、重篤な合併症が発生したとの報告は無いとしています。また、妊娠中のいつの時期でも接種可能としています。また、妊娠中に新型コロナウイルスに感染すると、特に妊娠後期は、重症化しやすいとされています。

米国では、既に10万人以上の妊婦が新型コロナワクチンを接種しています（2021年5月3日時点）。妊娠中にmRNAワクチン接種をした約3万5千人の女性の追跡研究の報告では、胎児や出産への影響は認められませんでした。米国CDCは、妊婦にも接種の機会が与えられるべきだとしております。これは、妊婦は同世代の妊娠していない女性と比べて、新型コロナウイルスに感染した場合に重症になりやすく、また早産や妊娠合併症、胎児への悪影響のリスクが上がることが主な理由です。
妊娠中にmRNAワクチンを受けた方の臍帯血（胎児の血液と同じ）や母乳を調べた研究では、臍帯血にも母乳中にも新型コロナウイルスに対する抗体があることが確認されています。こうした抗体が、産後の新生児を感染から守る効果があることが期待されています。

【日本産婦人科感染症学会からのQ&A】
Q. 妊娠のいつの時期に接種した⽅がいいのでしょうか？
A. いつの時期でも接種可能です。⼼配な⽅は器官形成期（妊娠 12 週まで）を避けるこ とをお勧めしていますが、現時点で明らかなワクチンによる催奇形性（胎児に奇形が 起きること）の報告はありません。また、地域の流⾏状況にもよりますので、主治医 にご相談ください。

【アメリカの論文：Preliminary Findings of mRNA Covid-19 Vaccine Safety in Pregnant Persons ：妊娠中の方のmRNA Covid-19ワクチンの安全性に関する予備的調査結果】
ワクチンの初回接種を受けたことを報告したのは、受胎前後に92人（2.3％）、妊娠第1期に1132人（28.6％）、妊娠第2期に1714人（43.3％）、妊娠第3期に1019人（25.7％）であった。妊娠を完了した827人のうち、712人（86.1％）が生児を出産し、104人（12.6％）が自然流産、1人（0.1％）が死産、10人（1.2％）がその他の結果（人工流産、子宮外妊娠）であった。104件の自然流産のうち96件（92.3％）は妊娠13週以前に発生しており，生児を出産した712件の妊娠のうち700件（98.3％）は，対象となるワクチンの初回接種を妊娠第3期に受けた人であった．多胎妊娠の12組を含む724名の生児の有害事象は，早産（37週以前に接種した636名のうち60名［9.4％］），妊娠期間に対して体格が小さい（724名のうち23名［3.2％］），主要な先天異常（724名のうち16名［2.2％］）であったが，新生児死亡の報告はなかった．先天異常を報告した妊娠完了者のうち、妊娠第1期または妊娠前後にワクチンを接種した者はおらず、先天異常の特定のパターンは観察されなかった。妊娠および新生児の有害事象の発生率は過去に報告されている一般の発生率と同等であった。

この論文は厚生労働省が「ワクチンは妊娠中のいつの時期でも接種可能」と言っている根拠となったいる論文で、2020年12月14日から2021年2月28日までにワクチン接種した人が対象となっており、論文の発表日は今年の6月17日。この論文の最大の問題点は妊娠初期に接種した人はまだ出産していない、と言うこと。この論文で妊娠初期に接種して先天異常の発生率が高くならないとは言えない。もしかしたら大丈夫かも知れないけど、少なくとも、2021年9～10月にならないと、妊娠初期に接種しても奇形などの発生率がどうかは分からないと考えられます。妊娠後期にコロナに感染すると重症化するのでそれまでには絶対に接種した方が良いと考えられますが、現時点（2021年8月）では器官形成期（妊娠12週まで）は接種はしても大丈夫とは言えないと考えます。ただ、東京などははかなり感染率が高くなっているので悩む所ではありますが。
東京に住んでいる娘が現在妊娠9週なので、正確な情報を得たいと思い調べてみました。このような情報を得ても親心としては悩むところです。

デルタ株感染爆発中の日本、感染拡大のコントロール不能、収束に向かう要素がない、など悲観的な報道を多く見受けますが、本当にそうでしょうか？

2021年8月2日までに米国で接種後に確認されたブレークスルー感染で入院を要した例は0.005%で死亡例は0.001%とCNNが報告しています。しかも、ブレーク

スルー感染全体のうち74%が65歳以上の高齢者であったそうです。つまり、新型コロナワクチン接種後に感染した場合の死亡率は極めて低くなっていると考えられます。

管首相が言うことからはハートもインパクトも感じなくなってしまいましたが、首相が最も大事と思っているワクチン接種推進は間違っていないようです。しかし、ワクチン接種はワクチンの供給の問題やマンパワーの問題などですぐに普及させることは困難な状態であり、その間に感染率が高く重症化率も高いデルタ株の感染拡大で死亡者がたくさんでてしまい、また、その間の行動制限でたくさんの生活困窮者、さらには自ら命を絶ってしまう人が増えてしまうので、今を何とかしなければならないと考えます。

政府は軽症から一部の中等症を自宅療養する方針としていますが、同居家族も含めて感染を拡げないためにも、また、在宅での急変→死亡を避けるためにも、感染者全員を療養所に入所させることが望まれます。東京都での一日の感染率（8月中旬現在、人口1400万人中、一日に約5千人の発症）を八戸の人口に当てはめると今後一日に80人程度が感染する可能性もあります。また、感染してから他者に伝染させる可能性がある期間は約10日と言われていますので、800人程度の収容施設が必要になる可能性があります。収容施設とは今までのようなホテル療養は無症状～ごく軽症者、もしくは死亡率が極めて低いブレークスルー感染者に限り、それ以外の中等症までの患者さんは体育館やアイスアリーナの様な大きな施設に野戦病院にようにベッドを並べて（パーティション程度はあっても良いかも知れません、また、ベッドはオリンピック村で使われた段ボールベッドなどで良いと思います）管理した方が良いと思います。その理由は医療者の負担を少なくすることと、患者さんの変化に気づきやすくするためです。そこでは酸素投与や場合によっては重症化予防のための治療も行えるようになると良いと思います。また、急変時には気管内挿管が必要になるかも知れないので、その施設には気管内挿管ができる開業医が、当番制で詰めるようにし、看護師も持ち回りで詰めることが必要になります。そこで、重症化しそうな患者さんのみを市民病院など新型コロナ対応病院に転送するようにしてはどうでしょう。

もう一つは、国が行うべきことですが、緊急一時的な税制変更を行うべきではないかと思います。全くの専門外のことであり、子どもの頃から「社会」を最も苦手としていた私が言っても何の発信力もありませんが、あえて素人として考えてみました。このコロナ禍を追い風としている企業もあります、それだけが原因ではありませんが、昨年の税収は過去最高だったそうです。この国民的（本当は世界的）ピンチを乗り切るために、収入が増えたり、余裕がある企業、もしくは個人には緊急的に税負担を多くして、コロナ禍で著しく減収した企業や個人を助ける税制に一時的であってもよいので（本当は永続的にそのようなシステムが良いと思うのですが）変更できないものかと考える次第です。

野戦病院の話は主に自治体レベルの問題であり、もし実施されれば個人的には最大限の協力は惜しまないつもりです。税制の問題は国にしか、政府にしかできないことであり、与野党一丸となって（無理か！）考えて欲しいと思った次第です。

参考資料

1. https://www.cnn.co.jp/usa/35175000.htmlワクチン接種完了者のコロナ死亡率は１０万分の１未満　ＣＤＣのデータから2021.08.10 Tue posted at 09:37 JST
2. https://forbesjapan.com/articles/detail/42262/1/1/1なぜコロナ禍で税収が「過去最高」になったのか？政治経済 2021/07/14 07:30

　政府や報道は、新型コロナワクチンは、稀なリスクはあっても十分に利益が有り余っているので、接種に躊躇することはない、ということで接種を強く推奨していますが、本当にそうなのでしょうか？小学校6年生レベルの算数を使って考えてみました。

【接種しなかった場合のリスクと接種した場合のリスクの比較】

　新型コロナに罹った場合（PCR陽性となった場合）の死亡率は全年齢を含めて1.4%程度、70歳台で4.5%、80歳台で12.3%とかなり死亡リスクが高いことがわかっています。一方、ファイザー製ワクチンを接種した9,759,770人の内、5月30日時点で139人の方が亡くなっています。接種から死亡までの期間は当日から約3週間の間で平均で5日でした。勿論、この中にはワクチンの副作用とは無関係の死亡がたくさん含まれている可能性はあります。しかし、もし全死亡例がワクチンの副作用であったと最悪の見積りをしても、ワクチン接種後の死亡率は0.0014%であり、新型コロナに罹患した場合の死亡率より遙かに低いことを理由にワクチン接種のメリットはデメリットより十分に高いと説明されているのだと思います。

　しかし、ここには新型コロナに感染するリスクは考えられていません。この一年半の間に全国で78.1万人が感染しましたが、それは161人に一人の割合で感染者は1%にも達していません。実際、青森県の死亡者数は30人であり、これは青森県の人口1,249,000人の0.0024%（この一年半で青森県人が新型コロナで死亡したリスク）であり、ワクチン接種後の死亡率とそれほど大きな差は無くなってしまいます。同じ計算を東京で行うと東京都民がこの一年半で死亡したリスクは0.016%となり、ワクチン接種後の死亡リスクより約10倍多い事になります。

　この計算からすると、ワクチン接種のメリットは政府や報道が言っているほどは高くないように見えます。

【ワクチン接種後の死亡率は通常の死亡率より高いか？】

日本の人口　126,300,000人

　　65歳未満　90,415,000人

　　65歳以上　35,885,000人

年齢別年間死亡者数（令和元年）

　　65歳未満　126,770人

　　65歳以上　1,253,839人

一日に死亡する確率（上記から計算）

65歳未満　1人/260,325人　　

65歳以上　1人/10,446人　　

ワクチン接種人数

　　65歳未満　4,454,060人

　　65歳以上　5,305,710人

ワクチン接種人数が通常の死亡率で亡くなった場合の予測死亡者数

　　65歳未満　1日で17人　5日で86人

　　65歳以上　1日で508人　5日で2540人

ワクチン接種後の死亡数(接種から死亡までの平均日数約5日)

　　65歳未満 　21人

　　65歳以上 　118人

　上記計算からは、ワクチン接種によって決して死亡率が上がっておらず、むしろ65歳以上では極端に低下していることが分かります。しかし、だからワクチン接種後の死亡はワクチンとは無関係、とは言えないと思います。通常、ワクチンは重篤な急性疾患(今現在肺炎や急性心筋梗塞で闘病中など）や死が近づいている慢性疾患（癌の末期など）の方には接種が予定されていません。通常は急変して亡くなる方は少なく、死の1-2週間前には近々の死が予測されてから亡くなる方が多いと思われ、このような方は接種の対象になっていないからです。

　ワクチン接種が死亡率を上げているかどうかは、ワクチン接種予約後に突然の死亡によりワクチン接種キャンセルになった方を集計し、ワクチン接種後の死亡率と比較すれば、かなり信憑性の高いデータが得られると思います。

【ワクチン接種後死亡者の死因と通常の死因の割合を比較してみた】

スマホの方は表の一部が見えないかも知れません。

　この表は、令和元年の日本における死因別死亡者数と5月30日までに報告されたファイザーワクチン接種後の死因別死亡者数から作られています。ただし、ワクチン接種者の年齢比率は、一般人口の比率と比べて65歳未満が1/3でしたので、65歳未満は実際の死亡者数の3倍に修正してあります。青字の自殺相対比率の部分は、一番ワクチンとは関係無さそうな死因である自殺者数を1とした場合の各死因別死亡者数の比率を示しています。令和元年の出血性脳卒中の死亡者数は自殺の死亡者数の1.75倍、ワクチン接種後の出血性脳卒中の死亡者数は自殺の死亡者数の10.5倍となります。赤字の数字はワクチン接種後の自殺相対比率が令和元年の自殺相対比率の何倍になったかを示しています。データ数が少ないので、あまり信頼性はなく、また小学校6年生レベルの算数だけで考えており、統計的処理を施していません。よって、青字や赤字の絶対値には意味がありませんが、他の死因との比較の参考になります。出血性脳卒中と肺塞栓症が多そうだと言うことが見えてきます。厚労省の報告では死亡した139例全てにおいて「情報不足等によりワクチンと症状名との因果関係が評価できないもの」とされていますが、全体のデータを見ると、ワクチン接種後の死亡者のある程度はワクチンと因果関係があるように見受けられます。

　元々、新型コロナ感染症そのものが高率に血管系合併症を起こすことが知られています。mRNAワクチンは体内で人間の細胞にスパイク蛋白を作らせますが、ウィルスそのものが持っているスパイク蛋白が血管系合併症の原因になっているとすると、ワクチンによって作られたスパイク蛋白が同様の悪さをすることは納得出来るようにも思います。これは、ほとんど私の妄想ですが。

【まとめ】

　新型コロナワクチンによる血管系合併症による死亡はある程度存在することが疑われますが、その頻度は勿論それほど高くないと思います。ただ、ワクチンの接種のメリット・デメリットは、新型コロナに罹患した場合と比較するのではなく、感染するリスクが低いことも考えると、青森県では東京に比べてワクチンのメリットはそれほど大きくないという考え方もできます。また、高齢者は罹患した場合の死亡リスクが高いので、感染するリスクが少なくてもワクチン接種のメリットはかなり大きいと思いますが、罹患しても死亡リスクが少ない若い人は検討の余地があるかと思います。特に、生殖機能に関する長期的な安全性は確認されていません。集団免疫を獲得して早く社会を通常に戻すためにはできるだけ多くの人が接種した方が良いことは間違いないと思いますが、個人の立場からすると必ずしもそうとは言えないかも知れません。

参考資料

1*新型コロナウィルス感染症の国内発生同行

https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000716059.pdf

2*副反応疑い報告の状況について

https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000791617.pdf

3*新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要

https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000790071.pdf

4*新型コロナウィルス感染症統計情報

https://www.google.com/search?q=%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E6%AD%BB%E4%BA%A1&oq=%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E6%AD%BB%E4%BA%A1&aqs=chrome..69i57j0i433j0i7i30j0i131i433j0i7i30j0l2j0i433j0j0i131i433.4036j0j4&sourceid=chrome&ie=UTF-8

ワクチン接種の打ち手が足りない、といこうとで歯科医師、救命救急士、検査技師などが検討もしくはすでに担当されています。多くの病院では筋肉注射は看護師が99%以上実施していると思います。私も医師になって約40年になりますが、今まで筋肉注射を実施した記憶は一度もありません（もしかしたら1-2回やったかもしれません）。医師は血管内注射はやりますが、筋肉注射や皮下皮内注射はほとんど行っていないと思います。ワクチン接種に関しての医師の役目は、予診票から接種が可能かどうか判断することと、強い副反応が生じた場合に適確に対応することであり、注射を行うのは、最も慣れている看護師が実施するべきだと思います。ワクチン接種の打ち手が足りない、といことは看護師が足りないので歯科医師、救命救急士、検査技師などが接種担当に選ばれたのでしょうか？ニュースからはこのあたりが釈然としません。実際、医療従事者として私達も某病院で先行ワクチン接種を受けましたが、予診は恐縮にも院長先生や副院長先生に行っていただき、実際の接種は看護師の方に行っていただきました。大体、救命救急士は忙しくて注射どころではないように思います。

国の方針に逆らった考え方になりますが、ワクチンは現役世代を優先にした方がよいのではないかと・・・。高齢者を先に接種するのは、重症化率、死亡率が高いため、重症者や死者をできるだけ減らすことが目的なのだと思います。でも、総感染者を減らせば重症者も死者も減ると考えられます。また、感染を拡げているのは、主に人と接する機会が多い現役世代ではないかと推測されます。例えば高齢者施設でのクラスターも多く見受けられますが、高齢者施設で働くスタッフは現役世代でも最優先されるべきですが、高齢者の方々にはコロナがおさまるまでできるだけステイホームやステイ施設を守っていただき、今しばらく現役世代に任せていただき接種は後回しでもよいかと考えます。さらに、年齢的には高齢者でも現役で働き、人々と接する機会のある方は現役世代の中でも優先されるべきだと考えます。そうすれば、経済活動も早く回復すると考えられます。

　新型コロナワクチンの有効率については約95%と非常に優秀な成績が示されています。それも、重症化を防ぐだけではなく、発症（感染？）そのものを95%も抑えてくれます。インフルエンザワクチンの場合には発症（感染）を防ぐ効果はないけど、重症化は防げます、という程度でした。余談になりますが、インフルエンザワクチンは医療者は接種すべきとWHOも提言していますが、私自身は元気な（重篤化の恐れが少ない）医療者はワクチンを接種すべきではないと考え、私自身は接種していませんでした。理由はワクチン接種により感染しても症状がマスクされ、知らないうちに患者さんに遷してしまう可能性があるからです。話を元に戻しますが、新型コロナワクチン接種後も同様に自分は発症していないけど、感染に気づかず他人に遷してしまう可能性は否定できません。実際にワクチン接種後の医療従事者がその施設で新型コロナ発症者が出現したため濃厚接触者としてPCR検査を行ったところ、陽性であったが無症状であったとの報道もありました。多くの国民にワクチンが接種されればこのような心配は少なくなりますが、当分の間はこのリスクを念頭に置かなければなりません。そこで、ワクチンの有効性に関して以下の二つのデータを知りたいと思い、毎日、ワクチンに関する国内文献、海外文献を検索していますが、私の検索力が非力なのか見つかりません。

①ワクチン接種後に発症した症例の発症時の中和抗体価。つまり、中和抗体が高くても感染することがあるのか？中和抗体が獲得されていないから発症したのか？

②ワクチンを接種した群とプラセボ群（偽薬を注射された人）全員のPCRを定期的に測定して不顕性感染（症状はでていないけど感染している人）がそれぞれどれぐらいいるのか？

　もし、①でワクチン接種後発症者は中和抗体が低く、中和抗体を獲得しているにも関わらず発症している人が居らず、②でワクチン接種後の不顕性感染がプラセボより極めて少ない、と言う結果であれば・・・（この結果は極めて希望的観測ですが）・・・新型コロナワクチンによる免疫がどれだけ続くのかは現在のところ未知なため、ワクチン接種後、定期的に中和抗体を測定して、それが高い間は積極的に飲食店や旅行に行って、飲食店や旅行業者を救うことができるではないかと考えました。そう簡単に収束しそうもない現状において、もし、希望的観測が正解であれば、瀕死の飲食業界、旅行業界を救えるのではないかと、一つの妄想的提案です。

★この投稿は2020年5月の投稿であり、現状に即した内容ではありません。

　保健所、帰国者・接触者相談センターに携わっている方々の大変さは想像に難くありません。国内で蔓延してる現在において、未だに帰国者・・・センターと言う名称も不適切に思いますし、多忙な保健所にPCR検査を行うかどうかの判断を負担させるようなことは避けるべきだと思います。そろそろ帰国者・接触者相談センターなど廃止して、すべての発熱など風邪症状の方は、保健所（帰国者・接触者相談センター）に問い合わせることなく、一般の医療機関（当院のような開業医を含め）を受診し、そこで、問診、採血、レントゲン、CTなどを実施して、COVID-19が疑わしければPCR検査を依頼して（保健所にPCR検査実施の可否を問い合わせるのではなく）実施できるシステムにするべきだと考えます。勿論、一般の医療機関では、COVID-19の可能性がある患者さんの診療を他の患者さんと隔絶する工夫が強いられます。当院でもできる限りの工夫をして、COVID-19であってもそうでなくてもタイムリーな診断、治療が提供出来るように日々改良を心がけています。また、PCR検査、抗体検査なども許されるのであれば、スタッフのリスクを最小限にする工夫をして対応したいと考えています。

2020年5月7日

★この投稿は2020年4月の投稿であり、現状に即した内容ではありません。

待望のニューヨークでの抗体保有率が発表されました。

　ニューヨークでも今まで見えていた患者数は氷山の一角、約10分の1であったことがわかりました。また、感染者中の死亡率は6～7%ですが抗体保有者数を母数にすると死亡率は0.6%になります。東京での現在までの感染者数は3572人、死亡者数は87人で死亡率は2.4%となります。医療崩壊に陥ったことはニューヨークでの死亡率が高くなったことの一因かも知れませんし、感染から死亡までのタイムラグにより、東京ではこれから死亡率が上昇する可能性もありますが、日本ではPCR検査の実施率が低いことを考えると、もっと感染者母数が多い可能性もあり、東京での死亡率はニューヨークの半分程度の可能性が高いと思います。昨日の慶応大学のデータは数が少なすぎるのでこれから推測するのは危険ですが、もしかすると東京（日本）では感染者の中で感染が発覚する率（症状が出現する率）も低い可能性が考えられます。いずれにしろ近い内に国内の抗体保有率が示されることになるでしょうし、抗体保有率の上昇を緊急事態宣言解除もしくは緩和の決断をする材料にした方がよいのではないかと考えます。

2020年4月24日

★この投稿は2020年4月の投稿であり、現状に即した内容ではありません。

　本日の朝日新聞の記事です、有料記事のため、全文を転載できせんが、知らないうちに新型コロナに感染している人は意外に多い事がしめされています。

「慶応大病院は、新型コロナウイルス以外の病気で入院する予定の患者へのPCR検査をした結果、約6％の人が自覚症状がないものの陽性だった、と公表した。米国では、同様の調査で約13％だったとの報告もあり、国内でも市中で感染が広がっていて、・・・」慶応大学病院の報告ではまだ検査数が少ないので正確な事は言えませんが、既感染の人を含めると10%以上存在する可能性があります。そうなると東京都ではすでに100万人以上が感染したことになり、100万人感染しても死亡者は100人以下しか居ないことになり、季節性インフルエンザより死亡率が低いかも知れない、と言うことになります。（インフルエンザでは昨年日本で3000人以上が亡くなっており、1月は毎日50人以上が亡くなっていました。）しかし、この記事では前文に引き続き「感染に気づかないまま院内感染が起こるリスクが改めて浮き彫りになった。」とさらに不安を煽るようなコメントが書かれていました。この情報から推測できることは感染者の中では死亡率は当初の予想よりもはるかに低い（発病者の中では高いかもしれないが）と考えられること、国民がみんなでがんばっても感染は予想外に拡がっている可能性が高いということ、国民の多数が感染したとしてもそれほど多くの死者にはならないと考えられることであり、むしろ吉報と考えてもよいと思います。そして、恐れすぎるあまりに、過剰防衛で医療崩壊を起こしたり、経済破綻を来すべきではないように思いますがどうでしょう？

　さらに「別の病気で入院する患者のなかに、新型コロナの感染者が交じっていた割合については、米国でも報告がある。米コロンビア大学アービング医療センターのグループの調査では、3月22日～4月4日にニューヨークの2病院に入院した症状のない妊婦215人に検査を実施。約13.4％にあたる29人が無症状ながら陽性だった。」と書かれていました。

　添付資料のように新型インフルエンザの時も日本は世界各国に比べて極めて死亡率が低かった事実があります。早急に抗体も含めて広く追加調査をしてほしいと思います。

新型インフルエンザの国別死亡率

2020年4月23日